ホームページという言葉ホームページという...

ウェブサイト制作


ウェブサイト制作 () とは、本来はウェブブラウザを起動した時や、多くのウェブブラウザに存在するホームボタンを押した時に表示されるウェブページである。スタートページともいわれる。また、後述のように本来の意味から派生した用法もある。

ウェブサイト制作という言葉

ウェブサイト制作という言葉は本来、ウェブブラウザを起動した際に表示されるウェブページの事を指す(上記例1)。しかし、言葉の誤用が広まり現在では上記のように別の意味としても広く使われるようになり、辞書にも本来の意味と併せて上記例2・3・4の用法を掲載しているものもある。日本などの一部の国では「ウェブサイト=ウェブサイト制作」という認識が広く浸透している。ウェブページやインターネット全般を指すのも本来の用法ではない。

日本国内では、ウェブサイト制作と称する場合、上記例1の「ブラウザのホームボタンに登録されたウェブページ(本来のウェブサイト制作の意味)」よりも、上記例2の「ある特定のウェブサイトのトップページ」を示す用法、上記例3の「ウェブページ」、上記例4の「ウェブサイト」を指して使う傾向にある。要するに、ウェブブラウザを通して見る物を全般的に「ウェブサイト制作」とひとくくりにするのに近い形で使われる。

「インターネットのシステムそのもの」と捉えられることもあり(上記例5)、インターネット初心者が使用することがある。例えば、一切インターネットブラウザを使わないインターネット電話やメッセンジャーサービスといったものを、「ウェブサイト制作」と呼ぶ場合である。

また、「ウェブサイト制作」は私的なイメージであるのに対し「ウェブサイト」は公的、公式なイメージとして取り扱われる場合もあるが、本来の言葉の意味を考えると正しくはない。

「ウェブサイト制作」をウェブサイト全体という意味で使うことが多いのは、日本や韓国、ドイツなど一部の国で見られる現象である。アメリカでは(上記例1)の「ブラウザのホームボタンに登録されたウェブページ」 や(上記例2)の「ウェブサイトの入り口」の意味として限定的に用いられるのが一般的である。

関連書籍

 ・H2O Space『ウェブサイト制作担当者が知らないと困るHTMLの仕組みとWeb技術の常識』(ソシム株式会社・2007年4月2日発行)

省略されたウェブサイト制作

「ウェブサイト制作」の省略形としてHP、ホムペなどといったものもある。これらは単に省略して言っているだけなので、上記の用例の意味のままで、それ以上に意味が加味されたり減るということは無い。ただし英語圏では「HP」は米国の企業、ヒューレット・パッカード社の省略名として定着しており、そのままの省略したのでは通じない場合がある。

外国人が読むと思われる文章を書く場合はむやみに省略せずに書くか、本来の意味に応じて「homepage」や「website」・「webpage」と明確に記載することで誤解は避けられる。

また、日本語でもHPは別の意で使われることもあるので、注意が必要である。

経済産業省

 ・北海道経済産業局http://www.hkd.meti.go.jp/(札幌市)
 ・東北経済産業局http://www.tohoku.meti.go.jp/(仙台市)
 ・関東経済産業局http://www.kanto.meti.go.jp/(さいたま市)
 ・中部経済産業局http://www.chubu.meti.go.jp/(名古屋市)
 ・近畿経済産業局http://www.kansai.meti.go.jp/(大阪市)
 ・中国経済産業局http://www.chugoku.meti.go.jp/(広島市)
 ・四国経済産業局http://www.shikoku.meti.go.jp/(高松市)
 ・九州経済産業局http://www.kyushu.meti.go.jp/(福岡市)

 ※甲信越地方及び静岡県は関東経済産業局管轄、福井県は近畿経済産業局管轄である(ただし長野県・静岡県及び福井県の一部業務は中部経済産業局、新潟県の一部業務は東北経済産業局のそれぞれ管轄)。
 ※九州経済産業局の管轄に沖縄県は含まれない(内閣府の地方支分部局である沖縄総合事務局経済産業部が担当する)。

横浜市役所

横浜市役所(よこはましやくしょ)は、地方公共団体である横浜市の執行機関としての事務を行う施設(役所)である。

近年、業務拡大のため建物が手狭になったこと、老朽化が進行し、耐震性についても問題があることなどから、移転・建て替えの議論がなされてきたが、現在では建て替え場所の選定をしている段階である。

労働金庫

基本的には労働組合(労組)や生活協同組合(生協)などが会員となる非営利組織(協同組織)であり、株式会社である銀行とは組織形態が異なる。また、同様に協同組織形態をとる信用金庫は、会員の対象を営業地域内としているが、会員の構成は異なる。

利用対象は、会員である各組合等および一般勤労者で、労働金庫の営業の地域に所在、居住しているか、在勤している場合となる。制度の当初は会員である各組合等またはその構成員であることが取引の条件となっていたが逐次緩和され、通常は構成員でない勤労者も個人として会員となることができる。また、一般に預金積金や為替等の取引は、非会員も利用することができる。

ローンについては与信の都合で所属団体の確認を必要としており、ここが他の金融機関と違う点であるが、会員としての有利な点が多い。

財形貯蓄に関しては一般の金融機関と同様勤労者財産形成促進法に基づき取扱っており、勤務している会社との事務取扱いが整えば、その企業に勤務する従業員等誰でも口座をもつことができる。

日本各地の労働金庫は、社団法人 全国労働金庫協会を構成する。

労働金庫連合会は、労働金庫の「中央金庫」であり、従来、会員として同会を構成する都道府県単位の組織となっていたが、システム投資の固定費用負担や、都道府県ごとの労働人口や組織基盤の疎密に対応するため、地方ごとの広域合併を行った金庫が多くなっている。また将来的に、労働金庫連合会にすべての労働金庫を統合して、「日本労働金庫」(仮称)として、日本全国において営業する形態に発展させる構想がある。

マスコットキャラクターは1996年に制定された「ロッキー」(「ろうきん」と「Lucky」を掛け合わせた名前の青い鳥)を日本各地の労働金庫共通で使用。イメージモデルは2003年より高垣麗子を起用している。

東京新聞

関東各都県(東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・茨城県・栃木県・群馬県)と静岡県(西部を除く)を配布対象地域とする。ただし東京都の小笠原諸島では他の主要紙と同じく配達されず、また茨城県・栃木県・群馬県(埼玉県・千葉県は一部地域)および静岡県では朝配達の統合版のみを発行する。また静岡県では、東部が東京新聞のみを宅配・即売とも扱っており、中部が宅配のみの扱い(即売はない)で、西部では発売されず中日新聞のみの販売となっている。

なおエリア内すべてにおいて、東京新聞・東京中日スポーツを主の取り扱いとする専売店は少ないため、朝日新聞販売店や毎日新聞販売店・日本経済新聞販売店に委託している地区が多い。広告チラシが少ないことが、購読者にとってデメリットであり、拡販する上での今後の課題である。

東京消防庁


サイトマップ

概要

ウェブサイト制作の用法には現在でも揺れが見られるが、おおよそ以下のように分類できる。
・ウェブブラウザの用語で、ブラウザを起動した時や、多くのブラウザに存在するホームボタンを押した時に表示されるウェブページ。
・インターネットの用語で、ウェブサイトの入り口、最上位階層にあたるページ。
・ウェブページの意。あらゆるウェブページ一般を指す。
・ウェブサイト全体を指す意味として。
・さらに飛躍してWWW、あるいはインターネットのシステムそのものの意。
・個人が運営するウェブサイト(通常、ブログは含まない)。
・企業・団体が運営する公式ウェブサイト(オフィシャル・サイト)。公式ウェブサイト制作とも。
「ウェブサイト」と「ウェブページ」の違いはそれぞれのリンク先を参照。